訪問リハビリの注意点、リスク(危険性)についてのお話

本日は自宅でリハビリを受けるときの注意点、リスク(危険性)についてのお話をしたいと思います。お体の症状や生活の改善に訪問リハビリを検討される方がとても増えています。訪問リハビリを受けるときには、保険内・保険外関係なく、契約→施術の流れがあります。特に確認しておきたいものとしては、下記の目次に記載しています。
①訪問リハビリ中の事故がおこったときの責任の所在について
②料金の返還に関する事項について
③事業所側の閉鎖などの危険性について

①訪問リハビリ中の事故がおこったときの責任の所在について
訪問リハビリを受けられている方は、お体の不自由な方や疾患などによる症状を改善したい方が多いと思います。
そのような方とリハビリを行うにあたり、事故は少なからず起きる可能性があります。
具体的には、転倒や転落が多く、擦過傷や打撲、ひどい時には骨折する可能性もあります。
また、それぞれの疾患に伴う症状の増悪、別の部分の痛みや痺れなど、リハビリを行うことによる副作用は全くのゼロということはありません。
そこで、契約にいたる前に不慮の事故に際して責任の所在を確認しておきましょう。
契約書、誓約書などには、施術時間内における事故についての記載があると思います。
また施術における説明や書類の中で、施術内容におけるリスクがしっかりと明記されているかを確認してみてください。
改善を求めて施術を受けるどころか、後退してしてしまうリスクを減らしておくことが大事です。もうすでに契約が済んでいる方も、「〇〇の場合はどうなるのか?」など、スタッフに確認してみてください。

②料金の返還に関する事項について
訪問リハビリは、保険内のリハビリでは基本的に実施後に料金の支払いが行われることが多いと思います。
しかし、自費の訪問リハビリでは前払い制を導入している会社が少なくありません。
実際、利用者様側の正当な理由であるのに料金の返還が認められないといったケースも耳にします。
そこで、契約前に同意書または契約書の料金に関する記載を確認しましょう。
料金の返還が必要となるケースは多岐に渡り、①利用者がリハビリを受けられる状況にないこと(入院、施設への入所等)、②事業所がリハビリを提供できない状況(スタッフ不足、ロックダウン)、③利用者の意思による施術の拒否など様々な可能性を秘めています。
①であれば、1か月の入院であれば料金の返還は無いのか、3か月なら、、、といった細かなケースも考えられます。
まず、契約の前に確認し、誠実な対応をしてくれる事業所を選択することも重要な視点だと思います。ぜひ契約前に、このような項目を確認してください!

③事業所側の閉鎖などの危険性について
②の料金の返還についてのお話とも重複しますが、事業所が閉鎖した際には担当のスタッフとのつながりも途切れてしまいます。
リハビリ歴の長い方であれば理解しやすいと思いますが、自身の症状や体のことを理解しているスタッフに施術をしてもらいたいと思うはずです。
リハビリ専門職はスタッフにより良くも悪くもばらつきがあり、担当セラピストの交代を余儀なくされるのは場合によっては、大きなデメリットとなります。
そのため、契約を行う前に担当制をとっているか、変わる可能性が少ないか、運営歴が長いかを確認しておくことをお勧めします。
いかがだったでしょうか。訪問リハビリにおけるリスクは上記以外にもありますが、最低限上記をおさえて事業所を決めることをお勧めします。
Rehab Tokyoではリハビリに関する有益な情報を発信していきます。
ではまた次回!!
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保有資格:理学療法士、修士(理学療法学)、認定理学療法士(運動器)
住環境コーディネーター2級
略歴:理学療法士免許取得後、大学病院に勤務し、整形外科、神経疾患、がんなど様々な疾患の理学療法に従事する。
その後、大手自費リハビリ施設にて勤務し、医学的根拠(エビデンス)の基礎を学び、店舗・訪問リハビリにて利用者様に尽力する。
エビデンスに基づくサポートができるように、多数の学会発表や論文執筆を通じてさまざまな疾患やトレーニングの学習に励む。
過去の経験を活かし、在宅でも本格的なリハビリをお届けするために、自費訪問リハビリサービスのRehab Tokyoを設立。



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